日本と中国の差を「10年」とする人もいれば、「一進一退」とする人もいる。
中国軍事力の正確な情報が公開されていない以上しかたがないだろう。
日本が中国を恐れないのは、日本国民が中国との軍事力の差が十分に大きく、
中国恐るるに足らずと皮膚的に判断しているからだろう。
客観的にみて、核と陸軍を除けば、つまり海軍空軍で比較するなら、いまのところ圧倒的に日本に部があるとみるのは大きくは間違っていないだろう。
「中国は日本をあと5年で完全に圧倒する
おそらく永久に追いつかないのではないだろうか。
だから日本は中国対峙にゆったりと構えているのだろう。
「慌てない、あわてない!」といったところか。
中国はいまだ自動車エンジンの国産化に勝利したとは言いがたい状態にあって、軍事が日本を追い越したというのは少し無理がある。
ロシアのように工業製品はダメだが、軍事は一流という例もあることはあるが。
『
サーチナニュース 2016-04-06 11:09
http://news.searchina.net/id/1606659?page=1
軍事、経済、政治
・・・中国は日本をあと5年で完全に圧倒する!=中国
中国と日本が将来的に相手を完全に圧倒することになるとすれば、それはどちらがどちらを圧倒することになるだろうか。
そしてそれはいつになるのだろうか。
中国メディアの中華網はこのほど、
中国は日本をあとわずか5年で完全に圧倒するだろう
と主張している。
記事はまず最初に政治面における中国と日本の差に言及。
中国は国連常任理事国であるのに対し、日本はそうではないという点を指摘。そして日本は常任理事国になろうと「大量の資金をばらまいている」が、そうした努力も中国が反対票を投ずれば簡単に水泡に帰すと説明。
さらに日本は米国の半植民地であると主張したうえで、独立した主権さえない日本が政治大国になろうというのは笑い話ですらあると論じた。
現在の中国の国内総生産(GDP)はすでに日本の約2倍の規模に達しているが、2020年にはその差は約3倍にまで拡大すると主張。
中国では現在、経済構造の転換が進んでおり、
ハイテク製品の輸出額はすでに日本を超えていると指摘し、
5年後にハイテク製品の輸出額は日本の2倍になるだろうと論じた。
続いて記事は軍事面における中国と日本の力の差を説明。
中国は第5世代ステルス戦闘機J-20の研究製造が終了、近い将来に実勢配備される予定であるのに対して、日本は実証機の初飛行を課題とするレベルであると指摘。
また軍事予算についても中国は軽く1500億ドルを拠出できるのに対して、日本は500億ドル程度にとどまり、5年で5000億ドルの差は兵器の質と量において明確な差として現れると論じた。
事実、中国の15年における軍事費は推定で2150億ドル(約23兆7175億円)に達し、
日本の防衛費4兆9800億円に比べて圧倒的な開きがあることが分かる。
記事は政治、経済、軍事面における中国と日本の差を説明することに加え、
中国には現在、大国から強国へと変化する強力な流れの中にあるのに対し、
日本は没落の流れにあると説明。
こうした時代の潮流からも中国が日本をあと5年で完全に圧倒するのは十分あり得るという見方を示している。
人類の歴史はずっと覇者でいられた国は存在しないことを明らかにしている。
エジプト、ギリシャ、ローマ、英国などはこの事実の例証となっている。
強大になっていく国にはその国民全体を生産的な事柄に突き動かす何らかの強い力が働いているものであり、またこの強い力を失うにつれて国は衰退してゆく。
記事の内容は日本への憎しみに基づくものであり、分析の正確さには疑問符がつくが、記事が最後に指摘している栄枯盛衰の原則はどの国にも当てはまるものであり、栄枯盛衰は国民全体を発展へと動かす力がその国に存在しているかどうかに関係している。
将来の中国と日本の力関係も、おそらくそれぞれの国にこうした力がどれほど働いているかに左右されると思われる。
』
『
サーチナニュース 2016-03-25 07:45
http://news.searchina.net/id/1605739?page=1
「日本は10年内に中国を奇襲する可能性がある。
警戒せよ」=中国専門家
●写真は人民網の23日付報道の画面キャプチャー
中国共産党機関紙「人民日報」系のニュースサイト、人民網は23日、中国海軍上級大佐で、中国国防大学で海洋軍事戦略などを専門とする梁芳教授が、
日本は10年以内に中国を奇襲攻撃をする可能性があり、警戒が必要と述べた
報じた。
梁教授は中国中央電視台(中国中央テレビ、CCTV)の取材を受けて考えを述べた。
同局の「今日亜洲(今日のアジア)」で放送された内容を、人民網が改めて文章化して紹介した。
CCTVと人民網を合わせれば、かなりの数の中国人が梁教授の発言に接したことになる。
記事は、新安保法の施行後、日本の自衛隊は地理上の制約を受けずに米軍の後方支援をするようになると説明。
集団的自衛権も行使することも可能になり、同法施行は
「戦後日本の『専守防衛』による安全保障政策の転換点」
と主張。
安倍首相も新安保性について「歴史的な重要性を持つ」と説明したと論じた。
梁教授は、
「新安保法が(国会を)通過したことで、日本の平和憲法は名こそ残ったが実際には滅びた」
と主張。
日本は軍事戦略を専守防衛から「海外への干渉」に転換したとして、
「古い軍国主義の道を歩む可能性すらある」
と主張した。
また、東シナ海や南シナ海で、中国が関係する危機的状況が出てきたら、日本は「安全に対する脅威」とさまざまな理屈を設けて、乗りだし、軍事的干渉や戦争をすることができることになったと表現した。
梁教授はさらに、「新安保法」の施行にともない、日本は米軍の要請で自衛隊の出動を判断するだけでなく、機会を借りては新たな装備を追加し、武力に訴える敷居を低くし、総合的な作戦能力を向上させるだろうと主張した。
日本と中国の軍事的衝突が発生する時期については
「今後10年以内」
と予測。
10年後には中国軍の総合力が日本を追い越す
と考えられるためで、
「日本の過去の戦略文化は奇襲と先制攻撃を極端に崇拝していた」
と論じ
「日本が極端な行動に走る可能性は否定できない。
中国は高度な警戒を維持せねばならない」
と主張した。
』
『サーチナニュース 2016-03-25 07:45
http://news.searchina.net/id/1605739?page=1
「日本は10年内に中国を奇襲する可能性がある。
警戒せよ」=中国専門家
●写真は人民網の23日付報道の画面キャプチャー
中国共産党機関紙「人民日報」系のニュースサイト、人民網は23日、中国海軍上級大佐で、中国国防大学で海洋軍事戦略などを専門とする梁芳教授が、
日本は10年以内に中国を奇襲攻撃をする可能性があり、警戒が必要と述べた
報じた。
梁教授は中国中央電視台(中国中央テレビ、CCTV)の取材を受けて考えを述べた。
同局の「今日亜洲(今日のアジア)」で放送された内容を、人民網が改めて文章化して紹介した。
CCTVと人民網を合わせれば、かなりの数の中国人が梁教授の発言に接したことになる。
記事は、新安保法の施行後、日本の自衛隊は地理上の制約を受けずに米軍の後方支援をするようになると説明。
集団的自衛権も行使することも可能になり、同法施行は
「戦後日本の『専守防衛』による安全保障政策の転換点」
と主張。
安倍首相も新安保性について「歴史的な重要性を持つ」と説明したと論じた。
梁教授は、
「新安保法が(国会を)通過したことで、日本の平和憲法は名こそ残ったが実際には滅びた」
と主張。
日本は軍事戦略を専守防衛から「海外への干渉」に転換したとして、
「古い軍国主義の道を歩む可能性すらある」
と主張した。
また、東シナ海や南シナ海で、中国が関係する危機的状況が出てきたら、日本は「安全に対する脅威」とさまざまな理屈を設けて、乗りだし、軍事的干渉や戦争をすることができることになったと表現した。
梁教授はさらに、「新安保法」の施行にともない、日本は米軍の要請で自衛隊の出動を判断するだけでなく、機会を借りては新たな装備を追加し、武力に訴える敷居を低くし、総合的な作戦能力を向上させるだろうと主張した。
日本と中国の軍事的衝突が発生する時期については
「今後10年以内」
と予測。
10年後には中国軍の総合力が日本を追い越す
と考えられるためで、
「日本の過去の戦略文化は奇襲と先制攻撃を極端に崇拝していた」
と論じ
「日本が極端な行動に走る可能性は否定できない。
中国は高度な警戒を維持せねばならない」
と主張した。
』
レコードチャイナ 配信日時:2016年3月24日(木) 21時20分
http://www.recordchina.co.jp/a131792.html
護衛艦「きりしま」に乗ってみた!
その高い製造技術に
「日本の工業レベルには敬服する」
「重工業では日本と比べようがない」―中国ネット
2016年3月19日、中国のポータルサイト・今日頭条は海上自衛隊の護衛艦「きりしま」を見学した際の体験レポート記事を掲載した。
筆者は、2014年の環太平洋合同演習に中国記者団の一員として中国海軍に随行し、開放日に日米の艦艇を見学する機会があったという。
護衛艦きりしまを見学した筆者は、
「90年代の日本の最高レベルの造船技術を体現している」
と絶賛。
甲板溶接と表面処理の技術が極めて高く、「まるで鏡のようだった」と感想を述べ、環太平洋合同演習に参加した国の中で唯一無二のレベルであり、米国の駆逐艦をもしのいでいたとつづった。
これに対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。
「日本の工業レベルには敬服せざるを得ない」
「重工業では中国は日本と比べようがない」
「日本の工業レベルの高さは全世界から高い評価を得ている」
「日本の造船技術がアジア一であることは間違いない。世界的にもトップレベルだ。材料研究では中国の20年は先を行っている」
「外国製品は品質第一だが、中国製品は使えればそれでよしとする」
「日本を超えたかったら、まずは日本を理解し学ぶ必要がある」
「漁船ですら日本の中古の方が中国の新品より質が高い」
「武器は製造技術を過度に追及すべきではない。第二次大戦時のドイツは製造レベルが高かったが、トラクターのようなT―34に負けた」
』
『
サーチナニュース 2016-03-25 15:03
http://news.searchina.net/id/1605787?page=1
日本相手に耐え忍ぶ理由、
「わが国は核兵器も空母も保有するが・・・」=中国
日本と中国は隣国同士であり、現在に至るまでには非常に長い交流の歴史がある。
日中関係は時に良好で、時に険悪でありながら今に至っているが、中国は日本に対してどの様な感情を持っているのだろうか。
中国メディアの今日頭条は、
「中国は核兵器を持つのに、なぜこれほど長く日本相手に耐え忍んでいるのか?」
との疑問を呈し、中国の兵器事情を解説している。
記事は冒頭で、中国国産の艦対空ミサイルの写真を掲載。
まるで日本を威嚇するかのようだが、
艦対空ミサイルには日本製のリミットスイッチが使われている
ことを紹介している。
そして専門家の意見として、中国国内にも同様のリミットスイッチ製品は存在するが、耐久年数や性能に差があるため中国製は使用できず、日本製品を使用していると指摘。
さらに
「兵器内部の電子部品は種類も数も多く、兵器の性能は部品の性能に依存している」
と論じた。
続いて、中国は兵器の開発分野で目覚ましい発展を遂げてきたが、
「電子部品や新素材、半導体や工業製造設備は長年輸入に頼っている」
としたうえで、
「特に日本からの輸入に依存している状況」と中国の兵器事情を解説。
中国はすでに空母と核兵器を保有しているが、そのいずれも日本にはないものだ。
だが、日本にあって、中国にないものも存在する。
それは
「高性能」の複合素材や電子部品、半導体チップ、高級NC工作機械や工業ロボットだ。
記事は
「こうした製品の輸出を日本が停止した場合、われわれはどうすれば良いのか」
と指摘し、
「核兵器も空母も保有する中国が日本相手に耐え忍んでいる理由はこれだ」
と説明した。
記事の論調は、中国製部品の性能が日本を含む海外製品より劣るために、日本を攻めることができないといった内容だが、言い換えれば、中国製品の質が向上すれば日本を攻めることができるという宣言にも聞こえる。
』
『
サーチナニュース 2016-03-28 14:49
http://news.searchina.net/id/1605882?page=1
日本と中国の「軍事力」を比較、
核兵器を除けば「一進一退」=中国
日本で集団的自衛権の行使容認などが盛り込まれた安全保障関連法が成立したことによって、中国では日本がいずれ戦争に参加することになるとの見方が一般的となっており、自衛隊の実力を分析する報道も増えている。
中国メディアの今日頭条はこのほど、日本と中国の軍事力を比較する記事を掲載し、中国は軍事力において「核兵器」における圧倒的な優位を除けば、自衛隊と「一進一退」の関係にあると指摘した。
記事はまず中国が核保有国であることを指摘し、
「中国の核兵器による軍事力は核保有国のうち米国とロシアに次ぐ水準にある」
と主張。
すでに核兵器の保有を表明しているインドやパキスタンについては技術、規模ともに比較にならないほど遅れていると指摘したほか、英国とフランスについては核兵器の開発に向けた意思は弱いと論じた。
続けて、日本については
「核兵器は保有していないが、核を保有する機会があればそれを逃すことはないはずだ」
と主張。
これまでも研究自体は行っているはずだが、生産はしておらず、
「日本に対して核兵器を使用した米国にとっても、日本が核兵器を保有することは危険なこと」
だと主張したうえで、核兵器の比較においては中国が日本を圧倒していると論じた。
一方、常備軍としての人民解放軍と自衛隊の兵力の比較について、「日本は自衛のための軍隊」としながらも、規模においても質においても、その軍事力は大多数の国の常備軍をはるかに上回ると指摘。
一方、陸軍は中国のほうが圧倒的に優れているとしながらも、
空軍においては中国は作戦機の面で日本に遅れを取っていると指摘した。
また記事は、中国が近年、力を入れている
海軍について、「これまでは中国最弱の軍隊だった」
としながらも、空母を建造したことに代表されるとおり、
「中国は急速に海軍力を高めている」
と主張。
主力艦隊の数、質ともに現時点では海上自衛隊に劣っているとしながらも、「その差は確実に縮まっている」
と主張し、
中国は軍事力において「核兵器」における圧倒的な優位を除けば、
自衛隊と「一進一退」の関係にある
と指摘した。
』
『
サーチナニュース 2016-03-30 13:51
「中国の恐怖」だ!
中国が恐れる日本の潜水艦、その実力は=中国報道
自衛隊が保有する兵器のなかで、中国が最も恐れているものを挙げるとすればそれは何だろうか。
中国メディアの今日頭条はこのほど、「それは潜水艦だ」と指摘、
日本の潜水艦にはいくつかの「恐ろしい特徴」がある
と論じている。
潜水艦は軍事戦略上どれくらい重要な兵器であると言えるだろうか。
ある調査によればオーストラリアは潜水艦を防衛戦略の不可欠な要素であると認識している。
またアジア太平洋の多くの国も潜水艦の近代化を目指しており、そのなかには中国も含まれる。
逆に言えば潜水艦は「国防にとって必須」といえるほどに重要な存在だということだ。
では日本の潜水艦の「恐ろしい特徴」とはなんだろうか。
記事はまず
★.日本の潜水艦隊員のレベルが高いこと
を特徴の1つとして指摘しており、米国潜水艦隊員に比べて全くそん色ないレベルであると説明。
その理由として記事は米国の同盟国として冷戦時代に培った数十年の作戦経験があること、また日本の潜水艦隊員が質の高い訓練を受けている点を指摘している。
さらに記事は日本の潜水艦が有する恐ろしい特徴として、
★.「そうりゅう型」潜水艦にはスターリングエンジンが搭載されている点を指摘。
ディーゼルエンジンの場合、外気を取り込んだり排気するために時々浮上する必要があるが、スターリングエンジンは吸排気することなく推進エネルギーを得ることができる。
スターリングエンジンはディーゼルエンジンに比べて、敵に発見される可能性を低下させることができるわけだが、これは非常に重要な点だ。
水中は電波の減衰が著しく、レーダーが使えないため、潜水艦は敵艦隊に気づかれずに接近できる。
スターリングエンジンの搭載は潜水艦にとって重要な「敵に発見されない」という性能をさらに向上させることができる。
また
★.スターリングエンジンは原子力潜水艦に比べて静音性が優れているとされ、
原子力潜水艦に比べて敵潜水艦のソナーで発見されにくいというメリットもある。
また記事は日本の潜水艦が有する恐ろしい特徴として
★.「89式魚雷」に言及。
この魚雷は日本独自の技術で製造されており、水深600mでも水圧で圧壊しない。
一方他国の魚雷は水深400mが限度とされる。
★.そうりゅう型潜水艦は水深900mまで潜れるため、敵の攻撃を受けることなく攻撃することができ、この魚雷を「中国の恐怖」であると指摘する声も存在するほどだ。
』
【参考】
『
yahoo ニュース 2015年10月4日 6時22分配信 児玉克哉 | 社会貢献推進機構理事長
http://bylines.news.yahoo.co.jp/kodamakatsuya/20151004-00050126/
クレディ・スイスの世界軍事力ランキングのトップ4
~アメリカ、ロシア、中国、日本
スイスの金融機関であるクレディ・スイスが世界の軍事力に関するレポートを発表しています。
なかなか興味深いランキングです。
まずは、ランキングをみてみましょう。
1.アメリカ、
2.ロシア、
3.中国、
4.日本、
5.インド、
6.フランス、
7.韓国、
8.イタリア、
9.イギリス、
10.トルコ、
11.パキスタン、
12.エジプト、
13.台湾、
14.イスラエル、
15.オーストラリア、
16.タイ、
17.ポーランド、
18.ドイツ、
19.インドネシア、
20.カナダ
軍事力の比較は、何に力点を置くかで大きく異なります。
クレディ・スイスは
1].現役の兵員数、
2].戦車戦力、
3].航空戦力、
4].攻撃ヘリコプター戦力、
5].航空母艦戦力、
6].潜水艦戦力
のそれぞれを数値化することで、各国の通常戦力をランキング化しましたが、問題はその数値化の過程。
一つの目安としてこのランキングに考察を入れましょう。
まずクレディ・スイスが強調するのは、
★.アメリカの圧倒的な強さ。
軍事においては、米ソの2極時代から、今はアメリカの1強時代へと変わっています。
★.アメリカの軍事予算は6100億ドルにも及び、
ランキングの2~10位までの全ての国の軍事予算の合計よりも多いのです。
アメリカが世界の絶対的な軍事大国としての地位は確立されているとはいえます。
興味深いのは、その後のランキング。
2位がロシアで、3位が中国、そして日本は4位
にランキングされているのです。
単純化すると、アメリカ・日本に対して、ロシア・中国の対抗がありえる、ということになります。
インドや韓国などがどのようなスタンスを取るかも、世界の軍事秩序においては重要なポイントになるということになります。
「軍事力は保有しない」はずの日本が4位になっているのもかなり驚きです。
詳細なデータをみてみると、
日本は航空母艦や潜水艦などの海軍力が相対的に優っていることがわかります。
海洋国家としての優位性もあるのでしょう。
自衛隊の隊員数は少ないのですが、兵器の質は相当に高いのです。
最新の兵器をアメリカから買ってきたのですから、高いランキングとなるのです。
今でも、兵器や軍人の数ではなく質だけを比べるのであれば、日本はさらに上位にランキングされるかもしれません。
この日本が集団的安全保障に加わるというのですから、実際にインパクトは強いのです。
日本では、日本の軍事力は弱い、と
考えられているふしがありますが、
実際は、世界でも有数の軍事大国なのです。
世界のこれからの動向を考えると、アメリカを中心としたグループにロシアや中国がどのように対抗グループを形成することができるか、
ということなるのでしょう。
インドや韓国に加えて、台湾、タイ、インドネシアなどの動きが重要になります。
日本がロシアや中国、韓国などと友好的な関係を築き、対立ではなく協調の路線ができるかどうかが、重要です。
このランキングの上位には、紛争の絶えないアフリカや中東の国々はわずかしか出てきません。
アメリカやロシアなどの兵器が入り、それらの国の影響のもとに紛争が行われているのです。
死の商人をどのように規制するか、が世界の平和のためにも重要なポイントとなります。
』
日本の対中との比較では陸軍は対象にならない。
同様に核兵器とミサイルは対象にはならない。
核兵器は使えないし、ミサイルは打ち込めない。
上記の6項目の中の攻撃ヘリコプター戦力は陸軍戦力となので比較にいれない。
航空戦力、航空母艦戦力、潜水艦戦力の3つが対象戦力になる。
上記の6項目の中の攻撃ヘリコプター戦力は陸軍戦力となので比較にいれない。
航空戦力、航空母艦戦力、潜水艦戦力の3つが対象戦力になる。
よって日中比較では海軍力と空軍力の比較になる。
3位の中国と4位の日本にあって、海空の力の差はどのくらいかというのが現実の軍事力の差になる。
『
Yahoo ニュース 2016年5月7日 10時1分配信 不破雷蔵
http://bylines.news.yahoo.co.jp/fuwaraizo/20160507-00057421/
米国3.3%、中国1.9%、韓国2.6%、
それでは日本は?
…世界各国の軍事費対GDP動向
各国の軍事勢力・軍装備の状況を比較する際によく使われるのは、軍事支出の額面。
しかし各国の経済力や人口など多様な要素により、単純な額面比較だけでは不十分とする意見も多い。
そこで使われる指標の一つが、軍事費の対GDP比。
要は経済力に対し軍事関連支出をどの程度行っているかを示した指標となる。
今回は国際的な軍事研究機関のストックホルム国際平和研究所(Stockholm International Peace Research Institute、SIPRI)による各種公開データを基に、主要国の軍事費対GDP比の動向を確認していくことにする。
直近となる2015年では世界最大の軍事支出を行った国はアメリカ合衆国、次いで中国、サウジアラビア、ロシアの順となる。
無論これはSIPRIが把握できる範囲での公開値による計上値であり、各国の国内調達分においてはそれぞれの国の相場で調達維持できることもあり、単純に軍事力への注力動向を完全網羅したことにはならない。
あくまでも指標の一つに過ぎない。
↑ 主要国軍事費(2015年)(上位12位、米ドル換算、億ドル、*は推定値、SIPRI発表値)
そこで各国の軍事費に関して、それぞれの国の該当年のGDPに対する比率を算出し、その動向を示したのが次以降のグラフ。
GDPとは国内総生産(Gross Domestic Product)の略。
以前はGNP(Gross National Product、国民総生産)が指標として良く使われていたが、GDPは国内のみの産出付加価値総額であるのに対し、GNPは海外に住む自国民の生産分も含めた付加価値の総額を意味する点が異なる。
↑ 軍事費の対GDP比(2015年)(2015年時点の軍事費上位10か国)
サウジアラビアは13.68%。
つまり同国では1年間に生み出した付加価値の1割強の金額を軍事費に計上していることになる。
アメリカは3.32%、ロシアは5.39%、韓国は2.64%、日本は0.99%。
この対GDP比についてデータが確認できる分を抽出し、その推移を見たのが次のグラフ。
↑ 軍事費の対GDP比(2015年時点の軍事費上位5か国)
↑ 軍事費の対GDP比(2015年時点の軍事費上位6~10位の国)
ある国の軍事費の絶対額が上昇しても同時にその国が経済発展を遂げていれば、今件値は横ばい、さらには減退を示す。
つまり今値は軍事力そのものの拡大縮小よりも、その国の軍事への注力度合いを見る指標ととらえた方がよい。
上位国ではサウジアラビアが群を抜いて高い状況は以前から変わらない。
アメリカはいわゆる「9.11.」以降、それまで減少傾向にあった値を上乗せする方針へ転じ、それはリーマンショック後まで続いた。
直近ではオバマ政権に変わったあたりから再び減少へと転じている。
大よその国で今値は減退にあるが、先進諸国が純粋に軍事費削減の結果として減少しているのに対し、中国やインドはGDPを底上げしており、むしろ軍事費の額面は増強されている。
中国がほぼ横ばいなのは、同国の経済成長と同スピードで軍備拡張がなされていると見ても良いだろう。
ちなみに日本の値に関して詳細動向を確認したのが次のグラフ。
↑ 軍事費(防衛費)の対GDP比(日本)
かつて防衛費のガイドライン的な役割を果たしていたのは、1976年の三木内閣で閣議決定された「GNP1%枠」。
今件はGDP比であり、性質がいくぶん異なる。
多少の上下を見せながらも、大よそ今世紀以降は1%内外で推移している。
周辺諸国が2%前後の値を見せていることも合わせ、色々と考えさせられる状況ではある。
■関連記事:
増強3割、同程度6割、縮小5%足らず…自衛隊の防衛力への要望
7割強が「関心あり」…自衛隊や防衛問題への関心高まる
不破雷蔵
「グラフ化してみる」ジャーナブロガー 解説者
ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。
』
『
Record china配信日時:2016年5月11日(水) 1時40分
http://www.recordchina.co.jp/a132878.html
中国は軍事力で日本を超えたのに日本が中国を恐れない理由、
それはプーチンの言葉から分かる?
=「プーチンの知恵と勇気を称賛したい」―中国ネット
2016年5月7日、中国のポータルサイト・今日頭条が、中国は軍事力で日本を超えたのに、日本は中国のことを恐れてはいない理由について分析する記事を掲載した。
記事は、
日本は中国に対して強硬姿勢なのに対し、
ロシアに対しては遠慮がちだと主張。
その理由については、プーチン大統領が語った
「50年前のレニングラード包囲戦から学ぶ教訓は、戦争が不可避であるなら必ず先手を打つべきということだ」
という言葉から分かるとし、日本に対して強硬姿勢であることが大きな理由だと論じた。
これに対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。
「プーチン大統領には毛沢東のような気概がある」
「プーチンの知恵と勇気を称賛したい」
「プーチンはロシア人民の誇りだな」
「中国人は団結力が足りない」
「中国にもプーチンのような指導者がいて、役人が腐敗していなければ団結できるのに」
「日本が中国を恐れないのは、中国には汚職役人と売国奴がたくさんいるから」
「中国の官僚は保身にしか興味がない。
戦う勇気のある将軍はまだ出てきていない」
「ロシアにはプーチンがいるが、俺たちには汚職官僚しかいない。
強くなりようがない」
「中国は日本を負かしたことが1度もないからな。
日本は強者にはなびくが、弱者を軽蔑する民族だ」
「米国や日本には科学技術があり、ロシアには覇気がある。
でも俺たちには汚職役人、強制退去、納税、国民を統治する法律しかない」
』
日本人は「中国が日本の軍事力を超えた」とは誰も思っていない。
国産化できない戦闘機、カジ変形型空母を見せられては、なかなか中国の軍事力を評価しようがない。
中国の軍事力が勝っているのは陸軍のみで日本には無関係である。
問題になるのはミサイル群であろう。
『
サーチナニュース 2016-05-20 07:09
http://news.searchina.net/id/1610161?page=1
尊敬しないわけにはいかない!
日本の心を宿している中国自主ブランド車
中国自動車市場では近年、日系車の販売が好調だが、中国自主ブランド車の躍進も目立っている。
中国国内の消費者にとって手ごろな価格と向上してきた品質が魅力となっていると考えられる。
しかし、中国自主ブランド車の基幹部品は中国メーカー以外から調達しているのが現状だ。
中国メディアの捜狐はこのほど、「中国自主ブランド車は純国産ではない」と指摘し、その理由として「日本の心を宿しているからだ」と主張。
「エンジン」は自動車にとって心臓部にあたる重要な部品だが、中国国産車には日本企業のエンジンが搭載されているという矛盾を指摘した。
記事は、中国ではいまだに自動車の「完全な国産化」はできていないと指摘。
特に
「日本のすばらしいエンジンやトランスミッションが国産車に使用されている割合はとても高い」
とし、日本の自動車メーカーのエンジンが数多くの中国自主ブランド車に搭載されている現状を伝えた。
また、
第一汽車の高級車である紅旗・HQ3にもトヨタのエンジンが採用されたとし、
中国国内では第一汽車による国産エンジンと誤認する人も多いとしながらも、紅旗・HQ3も「実は日系」だと指摘した。
また、三菱のエンジンも多くの中国自主ブランド車に採用されていることを紹介した。
このように、中国自主ブランド車の多くに日本メーカーのエンジンが搭載されている。
記事は、日本が戦後数十年で自動車技術において世界を先駆けるまでになったことについて「本当に尊敬しないわけにはいかない!」と絶賛。
改革開放から30年が経っても満足な国産エンジンを製造できない自国の自動車メーカーに対し、
「まずはエンジンという基幹技術で突破口を見つけるべき」
と率直に意見を述べている。
』
サーチナニュース 2016-05-20 07:09
http://news.searchina.net/id/1610161?page=1
尊敬しないわけにはいかない!
日本の心を宿している中国自主ブランド車
中国自動車市場では近年、日系車の販売が好調だが、中国自主ブランド車の躍進も目立っている。
中国国内の消費者にとって手ごろな価格と向上してきた品質が魅力となっていると考えられる。
しかし、中国自主ブランド車の基幹部品は中国メーカー以外から調達しているのが現状だ。
中国メディアの捜狐はこのほど、「中国自主ブランド車は純国産ではない」と指摘し、その理由として「日本の心を宿しているからだ」と主張。
「エンジン」は自動車にとって心臓部にあたる重要な部品だが、中国国産車には日本企業のエンジンが搭載されているという矛盾を指摘した。
記事は、中国ではいまだに自動車の「完全な国産化」はできていないと指摘。
特に
「日本のすばらしいエンジンやトランスミッションが国産車に使用されている割合はとても高い」
とし、日本の自動車メーカーのエンジンが数多くの中国自主ブランド車に搭載されている現状を伝えた。
また、
第一汽車の高級車である紅旗・HQ3にもトヨタのエンジンが採用されたとし、
中国国内では第一汽車による国産エンジンと誤認する人も多いとしながらも、紅旗・HQ3も「実は日系」だと指摘した。
また、三菱のエンジンも多くの中国自主ブランド車に採用されていることを紹介した。
このように、中国自主ブランド車の多くに日本メーカーのエンジンが搭載されている。
記事は、日本が戦後数十年で自動車技術において世界を先駆けるまでになったことについて「本当に尊敬しないわけにはいかない!」と絶賛。
改革開放から30年が経っても満足な国産エンジンを製造できない自国の自動車メーカーに対し、
「まずはエンジンという基幹技術で突破口を見つけるべき」
と率直に意見を述べている。
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【2016 異態の国家:明日への展望】
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